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プレスリリース

コロナ禍の中、茨城県⺠の不安解消に「リーバー」が⼤きく貢献

株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)は、茨城県(知事:大井川和彦)からの要請により、茨城県⺠に対して医療相談アプリ「リーバー」の無償提供を2020年4月9日から9月30日まで実施しました。約半年間における茨城県でのリーバー利用状況の分析結果について発表します。約96%の回答が30分以内に寄せられ、66%の相談者の受診抑制に繋がりました。

■コロナ禍で遠隔医療相談の有効性を確認

時節柄、新型コロナウイルス関連の相談が多く寄せられました。中でも夜間の相談が多く、病院が救急対応となる時間帯の不安を、リーバーによって効果的に減らせることが確認できました。医師からの返答は5分以内が67.4%と素早く、リーバー独自のチャットボットシステムによって相談内容が体系化され、医師の思考時間を短縮できることが示唆されています。

医師からのアドバイスを受けて不安が軽減したことで、不要不急の受診をせずに済んだ方も65.6%にのぼりました。総じてユーザー満足度は高く、リーバーの機能が人々の健康に少なからず貢献したと言えます。

■利用者の概要

・調査期間:2020年4月9日〜2020年9月30日
・対象者数:1,184,533世帯(令和2年9月1日現在)
 (※人口は2,854,980人)
・登録世帯:11,150世帯(※リーバーは家族の相談も行えるため世帯数でカウント)
・相談件数:6,783件

■コロナと発熱の相談が4割以上

リーバーの特徴である、チャットボットによる項目系統別にランキングしました。フリー相談(チャットボットが提供する選択肢ではなく文章による入力)を除くと、新型コロナウイルス及び発熱に関する相談が合計1847件と、4割以上を占めました。


■相談の時間帯

特に多い時間帯は18時〜22時台でした。病院の閉まった後の不安解消に貢献していることを示唆します。

■ユーザーアンケート結果

リーバーでは相談後に任意でアンケートをお願いしており、以下はその結果をまとめたものです。

●医師から回答が返ってくるまでの時間
→ 30分以内の回答が95.6%となりました。精緻なチャットボットで相談内容が体系化されるリーバーは、医師の迅速な回答が可能です。

 

●相談後の不安軽減
→ 7割以上の方の不安軽減に貢献できました。医師による市販薬の紹介や、適切な診療科の案内などが不安解消に役立ちます。


●相談後に病院へ行ったか
→ 6割以上の方が病院へ行かずに市販薬などで対応しました。医療機関の受診回避に繋がり、医療崩壊を防ぐ一助となります。

■茨城県⺠に対する医療相談無償提供の背景

茨城県は、新型コロナウイルス感染者数の多い東京都にも近く、加えて県内における人口10万人あたりの医師数も、全国平均の246.0人に対し189.9人とかなり少ない状況にあります。医師の少ない中で感染拡大の抑止 ・医療現場への負担の軽減が急務な状況です。医療崩壊を防ぐために、不要不急の病院受診を遠隔医療相談によって抑制し、受診が必要な場合にのみ適切な医療機関を勧めるなど、リーバーの機能が地域に貢献できると考え無償提供を実施しました。

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お知らせ

アフリカの現場に医師の力を届けたい! コロナ対策プロジェクトをリーバー医療相談がサポート

株式会社リーバーは、「コロナ禍のアフリカ支援基金:Peace Tech Project」において、遠隔医療相談をアフリカに届けるプロジェクトに参加します。

本プロジェクトは「人間の力とテクノロジーで, 世界の飢餓や紛争の原因を解消し、貧困なき平和な世界を実現する」ことを掲げる一般社団法人Peace Tech Foundationが主体となって、本日より来年1月12日まで、「READYFOR」を通じて募集するクラウドファンディングで資金を募り、6つの側面からアフリカのコロナ対策支援を実施する試みです。現在日本語による運用のみである医療相談アプリ「リーバー」を、外国語対応とすることで国際貢献していきたい考えです。

現段階で新型コロナウイルス感染症感染者137万人、死亡者3.3万人と大きな被害を受けているアフリカに救いの手を差し伸べるため、多くの方々のご協力をいただきたいと考えています。

■クラウドファンディングURL

https://readyfor.jp/projects/peace-tech-project

■一般社団法人Peace Tech Foundation

HP : https://peacetechf.org/
Facebook : https://www.facebook.com/PeaceTechProject/

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LEBER for School プレスリリース

筑波大学附属駒場中・高等学校が体温・体調を自動集計できる「LEBER for School」を導入

株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)と国立大学法人筑波大学附属駒場中・高等学校(校長:北村 豊)は、医療相談アプリ・リーバーを利用した体温・体調管理機能「LEBER for School」(リーバー・フォー・スクール)の利用契約を締結しました。10月1日から中学校・高等学校の生徒853人・教職員54人が利用します。国立大学附属学校での導入は、大阪教育大学附属天王寺小学校、上越教育大学附属中学校に続く3例目です。

 

筑波大学附属学校群は、明治6年創立の附属小学校を筆頭に長い歴史を持ち、日本の学校教育における発達支援と学習支援実践の研究において、大きな役割を果たしてきた伝統校です。国立大学附属学校の使命である「国の拠点校」「地域のモデル校」として、日本の初等中等教育における研究開発を実践しており、LEBER for Schoolはそうした取り組みを健康面で支援します。 

 

■「10円体温チェック」で教職員の負担を軽減

LEBER for School は、生徒・児童1人あたり10円/月で子どもたちの健康状態を毎日、自動集計できるスマートフォンを利用したサービスです。すでにつくば市とつくばみらい市のすべての小・中学校や大阪教育大学附属天王寺小学校などでも稼働しているシステムで、生徒・児童とともに教職員も体温・体調チェックに使用できます。入力結果は自動的に学校側に送信されるので、教職員は健康カードなど紙で集計することなく、学校全体の健康状況をグラフなどで集団解析することができます。

体温・体調管理画面の一例体温・体調管理画面の一例

児童・生徒の家庭には毎朝、検温を促すプッシュ通知が送られ、入力のし忘れを防止します。家庭での検温で異常があれば登校を控えてもらうなど、校内クラスター感染を防ぐことにもつながります。また、「健康予報」の機能によって、都道府県別の新型コロナ直近7日間新規感染者数や自治体別学校発熱者(37.5度以上)の割合なども表示され、地域全体の健康に貢献します。

■医療相談アプリも利用可能

LEBER for School 利用のために医療相談アプリ「リーバー」をインストールすれば、医師に家族の医療や健康に関する相談をすることも可能になります。万一、発熱などの症状が続き、コロナウイルスに感染している可能性が疑われる場合も、近隣医療機関の検索が可能なほか、クリニック受診や保健所、専用相談窓口への連絡など、医師から正しい手順のアドバイスが得られます。
  

■筑波大学附属駒場中・高等学校ホームページ

URL:https://www.komaba-s.tsukuba.ac.jp

■LEBER for school 紹介ウェブサイト

URL:https://www.leber.jp/school/

■株式会社リーバーについて

株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念を掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。

〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017年2月
URL:https://www.leber.jp
事業内容:アプリの企画・開発・運営

<この記事に関するお問い合わせ>
メールアドレス:info@leber.jp