2021年11月2日 読売新聞オンラインに、健康観察アプリ「LEBER for School」を導入いただいている 横浜市立荏田南小学校の事例が紹介されました。
▼掲載記事
媒体 : 読売新聞オンライン
タイトル :児童や生徒の健康情報、アプリで共有…教員の負担軽減・保護者との意思疎通「密」に
掲載記事 : こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp
2021年11月2日 読売新聞オンラインに、健康観察アプリ「LEBER for School」を導入いただいている 横浜市立荏田南小学校の事例が紹介されました。
▼掲載記事
媒体 : 読売新聞オンライン
タイトル :児童や生徒の健康情報、アプリで共有…教員の負担軽減・保護者との意思疎通「密」に
掲載記事 : こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp

■茨城県、健康観察と医療相談ができるアプリ「リーバー」を正式導入
厚生労働省の発表によると、新型コロナウイルスに感染し自宅で療養中の方が、全国で118,035人に上ることを公表しています(8月25日時点)。(*1)また、自宅療養者へのフォローアップとして「電話等の情報通信機器を用いて遠隔で、定期的に自宅療養者の健康状態を把握する」とともに、患者からの相談を受ける体制を整えるよう、各自治体へ通知されています。これにより、感染者情報を一括して管理する保健所等の業務がひっ迫し、健康観察や生活支援が追いついていけないという課題があります。(*2)
弊社はこれまで、24時間365⽇スマホで医師に相談できる「遠隔医療相談サービス」の提供や、学校現場を中心に児童・生徒たちの健康状態を毎日、自動集計できるスマートフォンを利用したサービスを提供しています。入力結果は自動的に保健所等に送信されるので、健康状況を即座にグラフなどで集団解析することができます。
(*1)厚生労働省「新型コロナウイルス感染症患者の療養状況、病床数等に関する調査結果(8月25日時点)」
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000824884.pdf
(*2)新型コロナウイルス感染症患者が自宅療養を行う場合の患者へのフォローアップ及び自宅療養時の感染管理対策について
https://www.mhlw.go.jp/content/000618528.pdf
【全体の運用イメージ】
1:新型コロナウイルス感染症、自宅療養者に保健所より専用のQRコードを配布。
2:QRコードを読み取り、毎日の健康観察記録と医療への相談が可能。

【管理画面】
(保健所等)
1:自宅療養者の毎日の健康観察記録(体温・健康不安)を一括で管理することが可能。
2:相談機能の強化を図ることが可能。
(自宅療養者)
1:保健所等から配布されたQRコードを読み取り、毎日の健康観察結果を報告。
2:自宅療養者の不安や体調不良などの症状を24時間365日医師に相談できる。

■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24時間365⽇スマホで医師に相談ができるアプリです。現在300⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
⼀般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」(6カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」(6カ国語対応)も全国で導⼊拡⼤中です。
政府は、職場や学校等におけるクラスターの大規模化および医療のひっ迫を防ぐ観点から各職場・教育現場での毎日の健康状態を把握するため「健康観察アプリ」の導入を検討したうえで、利用するアプリを選定し、毎日の利用する旨、対策の実施を求めています。

■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017年2月
URL:https://www.leber.jp
2021年11月1日、ICT教育ニュースに掲載されました。
▼掲載記事
媒体 : ICT教育ニュース
タイトル :健康観察アプリ「LEBER for School」、いわき市の公立小中99校が一斉導入
掲載記事:こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)といわき市教育委員会(教育⾧:水野達雄)は、医療相談アプリ・リーバーを利用した体温・体調管理機能「LEBERfor School」(リーバー・フォー・スクール)の利用契約を 9 月に締結し、10 月から順次、公立の小・中学校の計 99 校で約 27,000 人が利用を始めています。

新型コロナウイルスの流行を受けて、多くの学校現場が感染症拡大防止のための体温・体調の集計に苦心しています。いわき市は、スマートフォンアプリ・リーバー を利用して体温・体調管理ができる「LEBER for School」を市内の公立小・中学校 99 校に導入し、用紙への記入や手渡しなく、家庭から学校へデータを直接送信できる体制を整備しました。
■LEBER for School について
LEBER for School の利用にあたっては学校側と弊社が利用契約を結び、生徒側(保護者側)は医療相談アプリ・リーバーを通じて登録、学校側(管理者側)は専用の管理システムを利用します。料金は 1名11円/月となっており、手頃なコストで生徒の健康管理に貢献し、同時に教職員の集計の手間を大幅に省くことが可能です。教職員が健康観察票など紙で集計する手間を大幅に省くことが可能で、学校全体の体温・体調の状況をグラフなどで確認できます。
■「LEBER for School」操作手順
・iOS および Android スマートフォンにアプリをインストール
・学校から配布される QR コードを読み込む
・個人プロフィール(氏名、身⾧、体重等)を入力
・体温と検温時刻を入力
・厚生労働省推奨「新型コロナウイルス感染症等の健康観察票」に準拠した、体調に関する
簡単な質問に回答
・自動的に教育機関へ送信
■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24 時間 365日スマホで医師に相談ができるアプリです。現在 300人以上の医師が登録されており、外出自粛等により病院 やクリニックに行きにくい方もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
一般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎日の検温結果と体調、出欠席の報告ができる「LEBER for School」(6 カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」(6 カ国語対応)も全国で導入拡大中です。

■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名 AGREE)は 2017 年 2 月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野 1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017 年 2 月
URL:https://www.leber.jp
事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)と栃木県下野市(市長:広瀬寿雄)は、医療相談アプリ・リーバーを利用した体温・体調管理機能「LEBER for School」(リーバー・フォー・スクール)の利用契約を締結しました。これにより、市立小中学校の児童・生徒と教職員が利用可能となります。

下野市は、スマートフォンアプリ・リーバー を利用して体温・体調管理ができる「LEBER for School」を市内の全市立小・中学校の児童・生徒と教職員を対象に県内で初めて導入し、用紙への記入や手渡しなく、家庭から学校へデータを直接送信できる体制を整備しました。
■LEBER for Schoolについて
LEBER for Schoolの利用にあたっては学校側と弊社が利用契約を結び、生徒側(保護者側)は医療相談アプリ・リーバーを通じて登録、学校側(管理者側)は専用の管理システムを利用します。料金は1名11円/月となっており、手頃なコストで生徒の健康管理に貢献し、同時に教職員の集計の手間を大幅に省くことが可能です。教職員が健康観察票など紙で集計する手間を大幅に省くことが可能で、学校全体の体温・体調の状況をグラフなどで確認できます。
■「LEBER for School」操作手順
・iOSおよびAndroidスマートフォンにアプリをインストール
・学校から配布されるQRコードを読み込む
・個人プロフィール(氏名、身長、体重等)を入力
・体温と検温時刻を入力
・厚生労働省推奨「新型コロナウイルス感染症等の健康観察票」に準拠した、体調に関する簡単な質問に回答
・自動的に教育機関へ送信
■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24時間365⽇スマホで医師に相談ができるアプリです。現在300⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院 やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
⼀般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」(6カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」(6カ国語対応)も全国で導⼊拡⼤中です。
■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017年2月
URL:https://www.leber.jp
事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営
10月21日Forbes JAPANに、医療相談アプリ「リーバー」の紹介と代表、伊藤について掲載されました。
▼掲載記事
媒体 : Forbes JAPAN
媒体サイト : こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp
ビズキャンプラスに代表、伊藤のインタビュー記事が公開されました。
▼掲載記事
媒体 : ビズキャンプラス
タイトル:コロナ禍で需要高まるオンライン医療相談サービス
掲載記事 : こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp
2021年9月6日 EdTechZineにリーバーのアドバイザーである、芳賀 高浩先生の寄稿記事が公開されました。
▼掲載記事
媒体 : EdTechZine
タイトル :コロナ禍のなかで大人たちが子どもたちにできること
掲載記事 : こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)は、三重県のクリ“ミエ”イティブ実証サポート事業で実証実験・社会実装のサポートを行う事業者の第1期採択企業として選定されました。今後は、三重県と共に実証実験に向けて協議を進めてまいります。
■クリ“ミエ”イティブ実証サポートとは
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、世の中の考え方・働き方は大きく変わってきており、感染収束後は感染拡大前の日常には戻らず、アフターコロナの新常態(ニューノーマル)となっている可能性が高くなっています。
本事業では、こうした動きに伴い発生する新たな地域課題・社会課題の解決や、「新たな日常」の実現に向けて、革新的なビジネスモデル・テクノロジーで対応しようとする国内外の大企業・スタートアップ(第二創業・企業の新規事業を含む)等からアイデアを募集し、開発のサポートや実証実験・社会実装の支援等を行うことで、地域の課題解決に繋げるとともに、三重県から、全国に先駆けて感染防止対策や新しい生活様式のモデルが構築されることを目指しています。
■採択内容について
教育機関における健康観察データ収集のシステム化と感染症予測モデルの構築
■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24時間365⽇スマホで医師に相談ができるアプリです。現在300⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
⼀般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」(6カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER forBusiness」(6カ国語対応)も全国で導⼊拡⼤中です。

■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2⽉に遠隔医療相談サービスを⾏う⽬的にて創⽴されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての⼈々に適切な医療が⾏き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市⾼野1155-2
代表者:伊藤俊⼀郎
設⽴:2017年2⽉
URL:https://www.leber.jp
事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営
7月30日、茨城県議会の「変革期をリードする新時代の茨城づくり調査特別委員会」に代表の伊藤が登壇し、withコロナ社会に求められる医療について発表したことをお知らせいたします。
▼概要
「変革期をリードする新時代の茨城づくり調査特別委員会」は,2021年3月に設置され(委員は議員15人)、今年1年かけて「次の県総合計画の策定にあたっての指標とするため、議会から県知事への提言をとりめる」ことを目的としています。
テーマ:「新たな日常に対応した医療体制の構築」
詳細 :こちら
株式会社リーバー/ 鈴木 雄貴
TEL:029-896-6263
Mail:press@leber.jp